[pp.245-250]
栗島 英明,工藤 祐揮 (芝浦工業大学,(独)産業技術総合研究所)
要旨:
消費生活に伴うCO2は国内排出の半分近くを占めており,消費者自らが低炭素型のライフスタイルを選択することが望まれる。しかし,既に提案されている低炭素型生活行動の多くは,実践に結び付いていない。本研究では,CO2削減につながる具体的な生活行動の規定因について分析することを試みる。その結果,進んでCO2削減をしようという態度の形成には温暖化に対するリスク認知が,行動の実践には消費者による行動の実行可能性や便益費用の評価が大きく影響していることが確認された。また,消費者に温暖化防止という行動目的が強く意識されている行動の場合,社会や他者の動向が実践に影響することが示唆された。
キーワード:
二酸化炭素削減,生活行動,規定因,共分散構造分析