[pp.127-132]
松村 暢彦 (大阪大学,)
要旨:
本研究では,モビリティ・マネジメントによる交通行動変容による二酸化炭素削減効果と地域への愛着の関係性を明らかにすることを目的とした。ケーススタディ地域は,大阪府枚方市楠葉地域とし,コミュニケーションシートを配布した群と制御群に分けて実験を行った。その結果,モビリティ・マネジメントによってバスの利用頻度の増加が確認され,自動車利用頻度が高い人ほど地域への愛着指標が低く,徒歩や公共交通利用頻度が高いほど愛着指標が高くなった。また,モビリティ・マネジメントによって交通行動の変容効果が高い人ほど,地域への愛着の向上効果が示された。
キーワード:
モビリティ・マネジメント,二酸化炭素削減,地域愛着,公共交通利用促進