[pp.77-82]
中口 毅博 (埼玉大学)
要旨:
宮城県環境基本計画の基礎となっている陸域生物生息環境指標,大気浄化機能指標,土壌浸食防止機能指標,流出抑制機能指標値を維持するという目標を達成するために21の上地利用転換政策と12の個別環境施策がどの程度効果があるかを把握した。土地利用転換政策には4指標すべてを上昇させる政策もあったが,特定指標にプラスの効果があっても他指標にはマイナスに作用する政策が多かった。また,個別環境政策のほとんどがすべての指標を上昇させることが確認された。さらにこれらの政策・施策の組み合わせにより,1994年の指標値維特の目標が達成できるかを検証したところ,個別施策すべてを投入し,陸域生物生息環境指標を最犬化するような7つの土地利用転換政策を土地利用転換率を1.5%以上にして投入した場合のみ,目標道成が可能なことが明らかになった。
キーワード:
環境指標,地域環境計画,目標設定,自然環境